適応障害で休職する手続きの流れを解説！傷病手当金・過ごし方・復職の不安を解消

休職を考え始めたとき、何よりもまずあなた自身の心と体の状態を客観的に把握し、専門家の助けを求めることが重要です。

この最初のステップが、その後の回復への道を左右します。

手続きを進める前に、まずは心の準備を整えましょう。

まずは心療内科・精神科を受診して医師に休職したい旨を伝える

心や体の不調を感じたら、勇気を出して心療内科や精神科を受診しましょう。

専門家である医師に相談することは、回復への確かな一歩です。

診断書をスムーズに発行してもらうためには、医師にいつから、どのような症状があり、仕事の何が原因でつらいのかを時系列でメモにまとめておくと伝わりやすくなります。

例えば、

1ヶ月前から眠れなくなり、月曜日の朝に動悸と腹痛が起こる…

新しいプロジェクトの担当になってから症状が悪化した…

といった具合です。

正直に、ありのままを伝えることが、適切な診断とあなたに合った治療計画につながります。

会社に迷惑をかける…休職を切り出す「罪悪感」の乗り越え方

休職を考えるとき、多くの真面目で責任感の強い方が「会社や同僚に迷惑をかけてしまう」という強い罪悪感に苛まれる人もいるでしょう。

この「罪悪感」は、あなたが組織に対して誠実であろうとする気持ちの表れであり、決して悪い感情ではありません。

しかし、その感情に囚われて無理を続ければ、回復が遅れるだけでなく、かえって長期にわたり周囲に心配をかけてしまう可能性もあります。

今、休むことは「逃げ」ではなく、未来の自分と会社のために必要な「戦略的休養」であると捉え方を変えてみることが大切です。

今無理をして心身を壊してしまえば、回復にさらに長い時間が必要となり、結果としてより大きな影響を与えかねません。

「自分の代わりはいても、あなたの人生の代わりはいない」という事実を忘れないでください。

あなたが元気になってまた活躍してくれることこそ、会社にとっての本当の利益になります。

まずは自分自身を大切にすることを許可してあげることが大切です。

適応障害の診断書を手にしたら、次はいよいよ会社へ休職を申し出る段階に入ります。

どのように伝え、手続きを進めれば円満に休職できるのか、不安に思う方も少なくないでしょう。

しかし、ここのステップを丁寧に進めることが、安心して療養に専念するための一番大切な土台づくりになります。

ここからは、以下の3つの流れに沿って、やるべきことを一つひとつ解説していきます。

あなたの心身の負担を少しでも減らしながら、スムーズに手続きを進めるためのポイントを押さえていきましょう。

会社の誰に・いつ・どう伝える？上司への伝え方【例文付き】

休職の意思を会社に伝える際は、まず直属の上司に報告するのが基本的なルールです。

人事部や同僚に先に話すのではなく、組織の系統に沿って報告することで、要らぬ誤解や混乱を防ぎ、誠実な印象を与えることができます。

タイミングとしては、医師から診断書を受け取ったら、できるだけ速やかに上司へアポイントを取りましょう。

他の業務の相談などに見せかけ、「ご相談したいことがあり、15分ほどお時間をいただけないでしょうか」と切り出すと、落ち着いて話せる場を設けやすいです。

報告の際は、感情的にならずに「医師の診断」という客観的な事実を伝えることが大切です。

以下のように、①診断結果という事実、②療養が必要という医師の指示、③引き継ぎへの責任感、という3点を冷静に伝えると、上司も状況を理解しやすくなります。

上司への伝え方の例文

〇〇部長、お時間いただきありがとうございます。実は先日、心身の不調が続いたため病院を受診したところ、医師から適応障害と診断されました。つきましては、しばらく休職して療養に専念するよう指示があり、診断書もいただいております。

部長

そうか。それは辛かったな、話してくれてありがとう。診断書ももらってるとのことだけど、期間はどのくらいの療養が必要だと書かれている？

はい、まずは1ヶ月間の休養が必要とのことでした。経過によっては延びる可能性もあるそうです。現在担当している業務につきましては、皆様にご迷惑をおかけしないよう、可能な限り引き継ぎを行いたいと考えております。

部長

わかった。仕事のことは気にせず、まずはゆっくり休んでしっかり治すことを最優先にしてほしい。業務の引継ぎについてはどの程度進められそう？

ありがとうございます。正直、あまり余裕がない状況ですが、簡単な引継ぎメモなどでしたら用意できると思います。ただ、十分な資料を作れる自信はありません。

部長

それで大丈夫だよ。無理のない範囲で簡単なメモを残してくれればいい。残りの部分はチームでサポートするので、安心してくれ。

ありがとうございます。本当にご迷惑をおかけして申し訳ありません。

部長

気にしなくていいよ。誰でも起こりうることだ。休職中も、何かあればいつでも私に連絡をくれていいから。戻ってくる時は無理のないペースで、焦らず回復に専念してほしい。手続きについては人事部と相談しながら進めていこう。

はい、そう言っていただけると本当に助かります。よろしくお願いいたします。

この例文の部長のセリフに「誰でも起こりうることだ」とありますが、実際に日本では仕事が原因で適応障害を引き起こしやすい環境にあると推察する論文も発表されています。

国内調査結果より，労働者が「仕事」「職場での人間関係」に困っていると感じる割合が増加し，気分の落ち込みとの相関が高まっていることが明らかになった。「職場での人間関係」が重視される「メンバーシップ型雇用」である日本の職場は，現代労働者を取り巻く環境の変化により「適応障害」を引き起こしやすくなっていることが推察された。

引用元：日本における「適応障害」患者数の増加｜社会政策学会誌『社会政策』第12巻第２号

誰でも起こりうるからこそ、あなた自身を守るための休職であることを、誠意をもって伝えることが大切です。

円満に休むために業務引き継ぎチェックリストを用意する（可能であれば）

あなたが休んでいる間、業務が滞らないように配慮することは、会社との信頼関係を維持し、復職後の人間関係を円滑にする上で欠かせません。

「立つ鳥跡を濁さず」の精神で丁寧な引き継ぎを行うことが、結果的にあなた自身の心の負担を軽くすることにもつながります。

以下のチェックリストを参考に、文書で「引き継ぎ資料」を作成しておくと安心です。

この資料を作成する過程で、自分自身の仕事内容が整理されるというメリットもあります。

やるべきことを「見える化」することで、安心して療養生活に入ることができるでしょう。

休職届の書き方と就業規則で確認すべき3つのポイント

上司への報告と業務引き継ぎの目処が立ったら、会社の規定に従い休職届を正式に提出します。

この段階で、必ず自社の就業規則に目を通し、休職に関するルールを正確に把握しておくことが、後のトラブルを防ぐために重要になります。

休職届のフォーマットは会社によって異なりますが、一般的には所属部署、氏名、休職期間、休職理由などを記載します。

休職理由は「一身上の都合」ではなく、「適応障害の診断を受け、療養に専念するため」などと、診断書の内容と一致させておくとスムーズです。

特に就業規則で確認すべき点は、以下の3つです。

休職期間の上限については、勤続年数などに応じて会社が認める上限が定められています。

まずは自分が最大でどのくらいの期間休めるのかを把握しましょう。

休職中の給与は、多くの企業では休職期間中は無給となりますが、まれに一定期間は給与の一部が支払われるケースもあります。

この規定は、後述する傷病手当金の申請額にも影響するため、必ず確認が必要です。

休職中も社会保険料の支払いは必要だということにも注意が必要です。

給与からの天引きができなくなるため、会社が一時的に立て替え、復職後に精算するのか、あるいは毎月自分で指定口座へ振り込むのか、支払い方法を確認しましょう。

これらの手続きやルールは、あなたの生活に直接関わる重要な事柄です。

不明な点があれば、遠慮せずに人事・労務の担当者に質問し、すべての疑問を解消した上で、安心して休養に入ることが大切です。

休職を考えたとき、多くの方が真っ先に不安に感じるのは「お金」のことではないでしょうか。

先の見えない療養期間中、収入が途絶えてしまうのではないかと心配になるお気持ちは、とてもよく分かります。

しかし、公的な制度を正しく理解し活用することで、その不安は大きく和らげることができます。

安心して療養に専念するためには、利用できる制度を知っておくことが何よりも大切です。

休職中に利用できる代表的な制度として「傷病手当金」と「休業補償給付」がありますが、それぞれ根拠となる法律や支給の条件が異なります。

どちらの制度が利用できるかは、適応障害の原因が業務によるものか、そうでないかによって変わってきます。

まずは、それぞれの制度について詳しく見ていきましょう。

休職中に給料は出ない？基本的なルールを解説

休職を検討する上でまず確認しておきたいのは、休んでいる間の給料の扱いです。

ほとんどの会社では、休職期間中は給与が支払われない「無給」扱いとなるのが一般的です。

これは「ノーワーク・ノーペイの原則」という、労働の提供がなければ賃金の支払い義務も発生しないという考え方に基づいています。

ただし、会社の就業規則によっては、独自の病気休暇制度があり、一定期間は給料の一部が支払われるケースもまれにあります。

ご自身の会社の規定がどうなっているか、必ず人事部や総務部に確認するか、就業規則を直接読んで把握しておくことが重要です。

また、給料の支払いがない場合でも、社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料）や住民税の支払いは発生します。

支払い方法が給与天引きから個人での振り込みに切り替わることが多いため、その点も併せて確認しましょう。

給料の約2/3がもらえる「傷病手当金」の申請方法と注意点

休職中の生活を支える最も重要な制度が「傷病手当金」です。

傷病手当金とは、業務外の病気やケガによる療養のため働くことができず、会社から十分な給与を受けられない場合に、ご自身が加入している健康保険から支給される手当のことです。

傷病手当金を受け取るには、以下の4つの条件をすべて満たす必要があります。

申請手続きは、会社の担当部署（人事・総務など）や、加入している健康保険組合のウェブサイトから申請書を入手して進めます。

参考：健康保険傷病手当金支給申請書 | 申請書 | 全国健康保険協会

申請書にはご自身で記入する欄のほかに、医師と会社が証明する欄があるため、それぞれに記入を依頼する必要があります。

申請から振り込みまでには1〜2ヶ月程度かかる場合もあるため、休職に入ったら、できるだけ早く手続きを開始することが大切です。

支給額は給与のおおよそ3分の2で、支給期間は通算で1年6ヶ月です。

傷病手当金の支給期間が、支給開始日から「通算して１年６か月」になります。
同一のケガや病気に関する傷病手当金の支給期間が、支給開始日から通算して１年６か月に達する日まで対象となります。

引用元：令和４年１月１日から健康保険の傷病手当金の支給期間が通算化されます｜厚生労働省

労災認定は可能？「休業補償給付」との違いと判断基準

もし、適応障害の原因が明らかに仕事上の出来事（例：長時間労働、パワーハラスメントなど）にある場合は、労災保険から給付を受けられる可能性があります。

休業補償給付とは、業務上の原因による病気やケガで働けない場合に、労働者災害補償保険（労災保険）から支給される給付金です。

傷病手当金が「業務外」の原因を対象とするのに対し、休業補償給付は「業務上」の原因を対象とします。

支給額も給付基礎日額（平均賃金）の約8割と手厚いですが、精神障害で労災認定を受けるには、「発病前おおむね6ヶ月の間に業務による強い心理的負荷があった」ことなどを客観的な証拠に基づいて証明する必要があり、そのハードルは決して低くありません。

具体的には、厚生労働省が定める「心理的負荷による精神障害の認定基準」に基づいて判断されます。

パワハラなどが原因の場合、上司とのメールのやり取りや録音データなど、事実を証明できる記録が重要になります。

ご自身のケースが労災にあたるかどうかの判断に迷う場合は、管轄の労働基準監督署や、労働問題に詳しい弁護士などの専門家に相談してみることをお勧めします。

参考：休業補償等給付傷病補償等年金の請求手続 | 厚生労働省

その他に使える公的制度（自立支援医療など）

傷病手当金のほかにも、療養中の経済的な負担を軽くするための制度があります。

その代表が自立支援医療（精神通院医療）制度です。

これは、適応障害を含む精神疾患の治療のために、継続して通院が必要な方の医療費の自己負担を軽減する制度です。

通常、医療費の自己負担は3割ですが、この制度を利用すると自己負担が原則1割に軽減されます。

自己負担額
医療費の原則1割の負担があります。
ただし、「世帯」の所得や疾病等に応じて、自己負担上限月額が設定されます。

引用元：自立支援医療（精神通院医療）について|自立支援医療(精神通院医療)|東京都福祉局

さらに、世帯の所得に応じて1ヶ月あたりの自己負担額に上限が設けられるため、定期的な通院が必要な場合の経済的負担を大きく減らすことが可能です。

申請は、お住まいの市区町村の障害福祉課などの担当窓口で行います。

その他、入院などで医療費が高額になった場合に払い戻しを受けられる「高額療養費制度」や、ご自身で加入している民間の生命保険（所得補償保険や医療保険）が使える場合もあります。

利用できる制度を漏れなく活用することが、経済的な不安を解消し、安心して治療に専念するためには不可欠です。

まずは市区町村の窓口や保険会社の契約内容を確認してみましょう。

適応障害からの回復には、計画的な休養が欠かせません。

休職は、単に仕事を休むだけでなく、回復の段階に合わせて心と体の状態を整えていくための大切な時間です。

焦る気持ちは当然ですが、回復には一定のステップがあります。

ここでは、休職期間の目安と、3つの回復フェーズごとの過ごし方について解説します。

自分の状態を理解し、一歩ずつ進んでいきましょう。

休職期間はどのくらい？平均的な期間と決め方

「一体いつまで休めばいいのだろう…」と、先の見えない不安を感じるかもしれません。

適応障害での休職期間は人それぞれですが、一般的には3ヶ月から6ヶ月が一つの目安となることが多いです。

しかし、最も大切なのは、期間を自己判断するのではなく、必ず主治医と相談して決めることです。

最初に診断書を提出する際は1ヶ月から3ヶ月程度の期間で設定し、その後は回復の状況を見ながら、医師の判断を仰ぎ延長を検討するのが一般的です。

会社の就業規則で休職可能な期間が定められている場合もあるので、人事部に確認することも忘れないようにしましょう。

焦って復帰を目指すのではなく、専門家である医師と二人三脚で着実な回復を目指すことが大切です。

休養期（～1ヶ月）：何もしないことを許可する期間

休職に入ってからの最初の1ヶ月は「休養期」です。

この時期に最も重要なのは、「何もしない」「何もしなくて良い」と自分自身に許可してあげることです。

責任感の強いあなただからこそ、「何かしないと」と焦ってしまうかもしれませんが、今は心と体のエネルギーが完全に尽きてしまった状態です。

まずは、そのエネルギーを充電する必要があります。

この期間は、仕事のプレッシャーや人間関係、将来への不安など、あらゆることから心を解放してあげましょう。

何もしないことに罪悪感を覚える必要は全くありません。

今は「休むこと」が、あなたにとって一番大切な仕事です。

リハビリ期（1～3ヶ月）：生活リズムを取り戻す期間

十分な休養がとれて、少しずつ気力が戻ってきたら、次の「リハビリ期」へと移行します。

この段階では、乱れてしまった生活リズムを少しずつ取り戻していくことが目標になります。

ただし、ここでも焦りは禁物です。

社会復帰を急ぐあまり、いきなり高い目標を立てる必要はありません。

まずは「朝決まった時間にカーテンを開けて太陽の光を浴びる」といった、ごく簡単なことから始めてみましょう。

それができたら、次は軽い散歩に出てみる、近所のコンビニまで行ってみる、といったように、少しずつ行動の範囲を広げていきます。

読書や音楽鑑賞、映画など、以前楽しめていた趣味に再び触れてみるのも良いでしょう。

日々の小さな「できた」という体験を積み重ねることが、自信の回復につながっていきます。

調整期（3ヶ月～）：今後のキャリアを考える期間

心と体のコンディションがさらに安定してきたら、最後の「調整期」に入ります。

この時期は、復職やその先のキャリアに向けて、社会との接点を少しずつ増やしていくための準備期間です。

日中に図書館やカフェで過ごして体力をつけたり、通勤ラッシュを避けた時間帯に電車に乗る練習をしたりするのも有効です。

そして、この時期に最も大切なのは、「自分は今後、どのように働いていきたいのか」を冷静に見つめ直すことです。

なぜ適応障害になったのか、その原因となったストレスとどう向き合っていくのかを考え、元の職場へ復職するのか、部署異動を希望するのか、あるいは転職して新しい環境を選ぶのか、といった選択肢をじっくり検討します。

必要であれば、職場復帰を支援する「リワーク」施設の利用も視野に入れましょう。

この期間は、未来のあなたを守るための大切な時間です。

休職期間を経て心身が回復してくると、次に見えてくるのは「これからどう働くか」という未来です。

元の職場に戻ることだけが選択肢ではありません。

大切なのは、あなた自身が心穏やかに、そして健やかに働き続けられる道を選ぶことです。

ここでは、あなたの未来につながる3つの選択肢をご紹介します。

それぞれのメリット・デメリットを理解し、ご自身の状況と照らし合わせて考えてみましょう。

どの道を選ぶにしても、焦りは禁物です。

主治医やカウンセラー、信頼できる家族などと相談しながら、あなたの心と体が「これなら大丈夫」と感じる道筋をじっくりと探していくことが大切です。

選択肢1：元の職場へ復職する

多くの人が選ぶのが、元の職場への復職です。

慣れ親しんだ環境で、経済的な安定を保ちながら社会復帰を目指せるという大きな利点があります。

しかし、ただ元に戻るだけでは、適応障害が再発してしまう可能性があります。

そこで重要になるのが、復職をスムーズにし、再発を防ぐための公的な制度や会社の仕組みを活用することです。

スムーズな職場復帰を助けるリワークや試し出勤制度について

復職への不安を和らげるためには、リワークという制度の活用を検討しましょう。

リワークとは、医療機関や地域障害者職業センターなどが提供する、職場復帰に向けたリハビリテーションプログラムのことです。

東京障害者職業センター（リワークセンター東京及び多摩支所）では、平成26年度以降に、3,200人以上がリワーク支援を利用し、毎年80％以上の方が職場復帰を果たしています。

引用元：リワーク支援（メンタルヘルス不調により休職している方の職場復帰）｜独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構

オフィスに近い環境で軽作業を行ったり、認知行動療法を用いてストレスへの対処法を学んだりすることで、週5日間、決まった時間に通うというリズムを取り戻し、自信を持って復職に臨む準備を整えることができます。

また、会社によっては、本格的な復帰の前に短時間勤務などから始められる「試し出勤制度」を設けている場合があります。

主治医や産業医と相談の上、これらの制度を上手に利用し、心と体への負担を最小限に抑えながら、ゆっくりと職場に再適応していくことが大切です。

選択肢2：部署異動や配置転換を交渉する

もし、あなたの不調の原因が特定の業務内容や部署内の人間関係にはっきりとある場合、復職と同時に部署異動や配置転換を交渉することも有効な選択肢となります。

慣れた会社組織に籍を置きながら、ストレスの原因となっていた環境から物理的に離れることができるため、再発のリスクを大きく下げることが期待できるでしょう。

再発を防ぐための時短勤務や業務内容調整の相談方法

部署異動や業務内容の調整を希望する場合は、主治医や産業医、人事担当者との復職面談の場が重要な機会になります。

自分の希望を感情的に伝えるのではなく、「なぜ環境を変える必要があるのか」を客観的な事実に基づいて説明しましょう。

例えば、「主治医から、再発防止のためには現在の業務から離れ、負荷の少ない業務への転換が望ましいとの意見を得ています」といった形で、専門家の見解を添えて伝えることがポイントです。

会社側と円滑に話し合いを進めるためには、以下の点を整理して臨むとよいでしょう。

自分の状態を正直に伝え、会社側と協力して「働きやすい環境」を再構築していくという姿勢で相談することが、合意形成への近道です。

選択肢3：転職・退職して新しい環境へ進む

休職期間は、これまでの働き方や自分自身のキャリアをじっくりと見つめ直すための貴重な時間でもあります。

「この会社で働き続けることが、本当に自分の幸せにつながるのだろうか」と考えたとき、転職や退職という決断も、あなたの未来を守るための前向きな選択肢になります。

環境そのものを根本的に変えることが、何よりの回復と再発防止につながるケースは少なくありません。

ただし、休職中の焦りや不安から「早く辞めなければ」と結論を急ぐのは禁物です。

まずは心と体の回復を最優先し、十分にエネルギーが充電されてから、冷静に今後のキャリアを考えましょう。

ハローワークや転職エージェントには、休職経験者の転職活動をサポートしてくれる専門の相談員がいる場合もあります。

この決断は「逃げ」や「キャリアの失敗」ではありません。

あなた自身が健やかでいられる場所を主体的に選ぶ、勇気ある一歩なのです。